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女帝率いる大塚家具、本当にこのまま倒産するの?-栄枯盛衰ー

 

こんにちは^ ^

ユーライです。

 

大塚家具はこのまま成績不振が続き、本当に倒産してしまうのか!?

今回は、数年前に親子騒動で揉めて世間を賑わせた大塚家具についてのお話をしたいと思います。

はじめに

現在、大塚家具はかつてないほどの窮地に追い込まれており、倒産するのではないかと経済界ではささやかれています。

 

かつて、大塚家具は優良企業として有名であり、経営も順風満帆でした。

しかし、親子騒動でマイナスイメージがついてしまったり、ライバル企業の台頭もあり、経営も近年では思うような業績を残せていませんでした。

 

そして、新たな経営戦略も上手くいかず、ずるずると業績が悪化し、倒産の危機にまで陥っています。

 

果たして、本当に倒産するのか!

はたまた、奇跡の復活を果たし、再び返り咲くことができるのか!!

 

非常に注目したいところです!

個人的に興味があるのは、大塚家具の株を購入しているのが大きな理由です!!笑

(、、倒産しないでほしいところです。。(*_*)笑)

大塚家具

名称

株式会社 大塚家具(ジャスダック8186)

OTSUKA KAGU, LTD.

 

資本金

10億8,000万円

 

創業

1969年3月

 

従業員数

1,489名(2015年12月31日現在)

現在は、外部からの引き抜きや自主退職、人員削減などで大幅に減っている可能性があります。

大塚家具のかつての輝き

①斬新なビジネスモデル

1969年に創業した大塚家具は、『大塚家具センター』という名称で誕生しました。

当時では、斬新な発想であった『商品は問屋を通さず、工場から直接仕入れる』といったビジネスモデルで、大塚家具は成長を遂げました。

 

そして、1993年に会員制を導入し、更に勢いをつけるようになります。

顧客には専任の営業担当者が付いて、家具だけでなく、照明などインテリア全般の相談に乗る独特のスタイルで業績を伸ばしました。

②無借金経営

無借金経営は、大塚家具の代名詞と呼ばれるスタイルであり、優良企業としての証でした。

黒字倒産という言葉があるように、どれだけ利益が出ていても、借入金を返済するだけの余力がなければ倒産してしまう可能性はあります。

 

大塚家具は、銀行などに借入をせず、利益余剰金などで経営を回しており、倒産などとは無縁だったのです。

そう、無縁だったのでした。。

 

大塚家具の凋落

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①親子騒動

現在の大塚家具と言えばというくらい世間を騒がせた親子騒動。

 

【創業者で元々の社長である大塚勝久氏VSその娘の大塚久美子氏】

経営方針をめぐる内部対立によって、大きな溝を生んでしまった両者。

<概要>

・大塚勝久氏の後任として社長に就任した大塚久美子氏が経営方針を転換させ、従来の経営方針とは異なった手法を取った。

・大塚勝久氏は、大塚久美子氏の経営方針転換への不満から解任し、大塚勝久氏が社長へ再び就任した。

・大塚勝久氏は、経営方針を転換(従来の経営方針へと戻した)したが、経営は悪化した。

・大塚久美子氏は、やり返すように大塚勝久氏を社長の座から引きずり降ろし、再び社長へ就任した。

 

このような騒動は、マスコミなどの注目を浴び、世間から注目されるようになった。

、、もちろんマイナスのイメージでの注目であることは言うまでもありませんよね。笑

 

②近年の赤字続き経営

会員制を取るなど、斬新なビジネスモデルで躍進した大塚家具だったのですが、時代が変化するにつれて、業績が悪化してしまいました。

ニトリなどのライバル会社の躍進などで、家具が安価な価格で購入することができたのです。

 

高価でも安価でもない大塚家具の商品は時代の流れに追い付かなくなり、2016年から赤字が続いている状態となっています。

その赤字の額も年々大きくなっていることから経営破綻がささやかれています。

 

③新社長の裏目の戦略による悪化

大塚久美子新社長になって、親子騒動がひと段落しても経営は上向くどころか、傾く一方でした。

大塚久美子氏は、前任の大塚勝久氏の経営戦略を否定するかのように、方針を一新し、会員制を廃止しました。

 

気軽に入りやすい店を目指したのですが、ニトリなどのライバル企業と比べると値段が高く、消費者のハートをつかむことができませんでした。

会員制を廃止したために、会員は当然ながら店から遠のいてしまいました。

 

その結果、経営は悪化し2016年・2017年は赤字続きとなりました。

そして、今回の大塚家具の2018年6月中間決算は、20億円の赤字を計上しました。

 

その結果、3年連続の通期赤字予想に修正したほか、決算短信に「継続基調の前提に関する注記(ゴーイングコンサーン)」が加えられました。

これは「事業継続にリスクがありますよ」という投資家向けの警告であることを意味します。

 

もっとも懸念されているのは、営業損失と営業活動に伴う現金の出入りを示す営業キャッシュフローのマイナスです。

営業損失は35億円、営業キャッシュフローは20億円のマイナスになり、営業しても利益が出ないだけでなく、会社から資金流出が止まらないのです。

大塚家具の今後

①スポンサー探し

最近の報道では、家電量販店のヨドバシカメラや貸し会議室大手のティーケーピー(TKP)、台湾企業などが提携候補と報じられたが、ヨドバシカメラは「その気はない」と発表しています。

 

身売り交渉では、大塚久美子社長の退任が条件になったものの、本人が応じていないという報道もあります。

 

ヨドバシカメラなどの大きな企業が提携先となれば、復活の兆しが見えそうですが、なかなか業務提携などの前向きな話が進んでいなさそうですね。

②マイナスイメージからの脱却

大塚家具の世間からのイメージは、親子騒動でゴタゴタした企業というのが大きいでしょう。

商売をする上で、イメージというものは売上に大きく直結します。

商品そのものの品質が良質であっても、

 

Bさん「どこで買ったの?」

Aさん「大塚家具で買ったの。」

Bさん「あー、あのゴタゴタ親子騒動があったとこね。笑」

Aさん「(なんか言うの恥ずかしいな。今度から買うのやめようかな。。)」

 

消費者の購買意欲を低下させ、顧客が離れてしまう原因を自ら作ってしまったのです。

そのくらい企業のイメージというのは大切です。

 

<ここで素人ながらの提案!>

まずは、このマイナスイメージを取っ払うためにも大塚家具というネーミングを変えてみるのはどうでしょうか。

 

今まで築き上げたものを壊してしまうことにはなりますが、大塚家具という名前が現在の経営の足かせになっているところはあります。

本当の一族経営の脱却を図るのであれば、そのくらいの大胆さが必要かもしれません。

おわりに

一族経営で一時代を築き上げた大塚家具。

親子騒動に加えて、時代の流れに追い付かなくなってしまい、経営の危機に立たされています。

 

現在の社長である大塚久美子氏は、業務提携先を探しているとのことですが、事態は進展していない様子です。

このまま経営の悪化が続くと、本当に倒産してしまう可能性があります。

 

さて、これからも注視して大塚家具の情報には目を見張っていきたいと思います。

(あー、倒産したらなけなしの資産が失ってしまいます。。笑)